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Kato, Shiori ; Ushikubo, Mitsuko
概要:
Journal Article
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Ushikubo, Mitsuko ; Ohtani, Tadahiro ; Kaawabata, Hiromi
概要:
Journal Article
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論文 |
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Kondo, Horoko ; Tsujimura, Hiromi ; Ushikubo, Mitsuko ; Yoshida, Tohru ; Sakou, Keiko ; Tokiwa, Yoko ; Kanda, Kiyoko ; 近藤, 浩子 ; 辻村, 弘美 ; 牛久保, 美津子 ; 吉田, 亨 ; 佐光, 恵子 ; 常盤, 洋子 ; 神田, 清子
概要:
Journal Article
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Nashiki, Emiko ; Nedachi, Shizuko ; Furuya, Atsuko ; Ushikubo, Mitsuko ; 梨木, 恵実子 ; 根立, 静子 ; 古屋, 敦子 ; 牛久保, 美津子
概要:
Journal Article<br />看護専門学校教員における地域完結型看護を志向した看護教育の意識と現状を明らかにすることを目的に，看護専門学校26校に勤務する3年以上の教育経験を有する教員を対象に郵送法による無記名式質問票調査を実施
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した．回答は14校，68名から得られた（有効回答率70％）．回答者の看護教員経験の平均年数は13.5年であった．地域完結型看護を志向した看護教育に対する意識に関する項目で，「よく当てはまる」と約9割の看護教員が回答した項目は「病院看護師は退院後を見すえて看護する必要がある」や「専門分野を問わず看護教員は退院後を見すえて看護することを学生に指導する必要がある」であった．地域完結型看護を志向した看護教育の実施状況では，「よくする」との回答が5割未満の項目は地域の保健医療福祉サービス，在宅療養支援体制，多職種連携，外来看護に関することであった．これらが教育上で重点化すべき内容と考えられた．加えて，教員・教育内容，学生，実習場所に関する教育上の困難が明らかとなった．地域を視座においた看護教育においては，看護教員の研鑽ならびに地域関係者とともに取り組む必要がある．
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論文 |
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Onbe, Hiromi ; Kanaizumi, Shihomi ; Kyota, Ayumi ; Sakairi, Kazuya ; Ushikubo, Mitsuko ; 恩幣, 宏美 ; 金泉, 志保美 ; 京田, 亜由美 ; 坂入, 和也 ; 牛久保, 美津子
概要:
Journal Article<br />目 的：本研究の目的は，4年間の本地域完結型看護教育の成果を開始年度と4年後の4年次生を対象に，地域での暮らしを見据えた看護の理解度と実践度を把握し比較検討することにより，今後の看護基礎教育のあり方
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を検討することである． 方 法：2015年度および2018年度の4年生の卒業時点における，地域での暮らしを見据えた看護の理解度と実践度を自記式質問紙調査にて調査し，Mann-Whitney U検定にて分析を行った． 結 果：回答は，2015年度59名（回答率73％），2018年度65名（回答率88％）であった．2018年度4年生の地域での暮らしを見据えた看護の理解度・実践度はともに，2015年度4年生よりも有意にできると回答した割合が高かった．しかし，生活スキルと外来看護はできると回答した割合が低かった． 結 論：理解度および実践度と共に2018年度の4年生は2015年度よりもできるの割合が高かったことから，地域完結型看護を基軸に据えた4年間の積み上げ教育による成果が表れたと考える．今後は，学生の生活スキルの向上や外来看護での学びに対する教育の充実が必要である．
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論文 |
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Horikoshi, Masataka ; Ushikubo, Mitsuko ; Kanda, Kiyoko ; Tsujimura, Hiromi ; Kamiyama, Manami ; Kanaizumi, Shiomi ; Kunikiyo, Kyoko ; Matsui, Rie ; Shinozaki, Hiromitsu ; 堀越, 政孝 ; 牛久保, 美津子 ; 神田, 清子 ; 辻村, 弘美 ; 上山, 真美 ; 金泉, 志保美 ; 國清, 恭子 ; 松井, 理恵 ; 篠崎, 博光
概要:
Journal Article<br />目 的：A 大学看護学生の地域での暮らしを見据えた看護に関する自己評価を明らかにし，学年間比較をすることで，今後の教育上の課題への示唆を得ることを目的とした．方 法：看護学生1～3 年次237 名を
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対象とし，質問票による集合調査を行った．内容は地域での暮らしを見据えた看護の理解および実践の自己評価27 項目で，回答は，できない1 点，あまりできない2 点，少しできる3 点，できる4 点とした．学年ごとに項目の平均値を算出し，一元配置分散分析および多重比較を行った（p＜0.05）．結 果：有効回答211 部（有効回答率97.2％）．理解では，2・3 年次は全項目で3 点台であったが，1 年次では7 項目にとどまった．8 項目で有意差がみられ，1 年次よりも2・3 年次の得点が高かった．実践は，3年次が10 項目において3 点台，1・2 年次は3 点台がなく，すべて2 点台であった．全項目で1 年次よりも3 年次，9 項目で2 年次よりも3 年次の得点が高かった．結 論：教育改革開始から2 年経過した時点で，教育の効果が現れていることが確認された．
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論文 |
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Saida, Ayako ; Iida, Mitsue ; Suzuki, Miyuki ; Osawa, Yukie ; Ushikubo, Mitsuko ; 齊田, 綾子 ; 飯田, 苗恵 ; 鈴木, 美雪 ; 大澤, 幸枝 ; 牛久保, 美津子
概要:
Journal Article<br />【目的】標準的な二次医療圏の回復期病院における急性期病院からの転入患者の特性と退院先を明確にし,地域完結型医療を推進するための示唆を得る.【対象と方法】 2007年度の転入患者 265人の診療記録の
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遡及調査を行い,記述統計および退院先により比較検討した.【結果】対象者は平均 76.5歳,脳血管疾患 47.1％で, 41.6％が入院後に介護保険を申請, 91.3％に退院調整がされた.退院先は 40.0％が施設,うち 18. 9％は介護老人保健施設であった.退院先施設が居住地の二次医療圏内である者は 77.4％で,介護老人福祉施設では 50.0％であった.退院先が自宅か否かの比較では,回復期病棟への入院,紹介元病院での入院期間,入院期間,医療処置の有無,ADL,認知機能,家族員数に有意差が見られた.【結語】加療に加え,ADL改善,認知症進行防止,介護保険の申請支援,退院調整の情報共有等とともに在宅・生活重視型施設の医療体制整備の必要性が示唆された.
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